経営者のプロフィールを語るとき、肩書きや経歴と並んで、大切になるのが、率いてきた会社の実績です。
西原良三さんが代表取締役社長を務める青山メインランドは、首都圏の投資用マンションを供給する事業主として、不動産経済研究所が発表するランキングで、長年にわたって上位に名を連ねてきました。
この記事では、第三者機関のランキングに記録された順位をもとに、数字で見る実績を掘り下げていきます。
第三者機関が発表するランキングという客観性
不動産経済研究所は、首都圏の投資用マンションの市場動向を、毎年調査し、事業主ごとの供給戸数を、ランキングとして発表しています。
会社が自ら語る実績とは異なり、第三者の調査機関が集計した順位は、客観的な立ち位置を知るための、確かな手がかりになります。
なお、このランキングは、投資用の物件のみを集計したものです。
2017年に記録された供給戸数トップ
2017年の年間供給戸数では、青山メインランドが676戸で首位となったと、不動産経済研究所の発表をもとにした解説で紹介されています。
2位のエフ・ジェー・ネクストは664戸で、わずか12戸の差という、僅差の首位でした。
この結果は、青山メインランドにとって、5年ぶりに首位へ返り咲いたものと、あわせて報じられています。
2019年の686戸、全20社中2位
2019年の年間では、青山メインランドは686戸を供給し、全20社の事業主ランキングで、2位となりました。
2020年8月に発表された不動産経済研究所の資料には、1位のエフ・ジェー・ネクストが868戸、3位のインヴァランスが620戸と記されており、上位を競う中での、2位という位置づけです。
同じ資料では、2020年上期にも、青山メインランドは458戸で、3位に入っています。
2020年の830戸、全17社中2位
2020年の年間では、青山メインランドは830戸を供給し、全17社の事業主ランキングで、2位となりました。
1位のエフ・ジェー・ネクストが900戸、3位のシノケンハーモニーが640戸という中での、2位です。
2019年の686戸から、830戸へと、戸数を大きく伸ばしての2位であったことも、注目できる点です。
2021年上期、3位に入った供給実績
2021年上期（1月から6月）では、青山メインランドは331戸で、3位に入っています。
首位のエフ・ジェー・ネクストは805戸、2位の木下不動産は373戸でした。
上期と年間では、集計の期間が異なるため、単純に比べることはできませんが、毎年のように、上位の顔ぶれの中に名前が見られるという点が、この数字からうかがえます。
継続して上位にあるということの意味
一度だけ上位に入ることよりも、毎年のように上位に名を連ね続けることのほうが、難しいことです。
用地の取得競争が激しい市場で、継続して供給を続けるためには、土地の仕入れから企画、販売までを、安定して回し続ける力が必要です。
数年にわたる順位の記録は、青山メインランドの事業の安定性を、静かに物語っています。
数字の背後にあるお客様の選択
供給戸数とは、実際に、お客様が物件を購入された数でもあります。
676戸、686戸、830戸といった数字の一つひとつに、将来への備えとして、青山メインランドの物件を選んだ、お客様の決断が重なっています。
西原良三さんが語る「お客様の変わらぬご支援」という言葉は、こうした数字の裏側にある、一人ひとりの選択への感謝を表したものと受け止められます。
順位だけでなく、戸数の積み重ねを見る
ランキングは、順位に目が行きがちですが、戸数の積み重ねにも、目を向けることが大切です。
1位との差が小さい年もあれば、大きい年もあり、順位は、各社の供給計画によって、毎年変わります。
順位の変動にとらわれすぎず、数百戸規模の供給を、継続して続けているという事実を、見ることが、実績を正しく理解する助けになります。
ランキングを確認するときの心得
ランキングの数字は、集計の対象や期間によって、変わります。
投資用の物件のみを集計したものなのか、年間なのか上期なのか、といった前提を確認することが、数字を正しく読むための基本です。
公式サイトなどで紹介される順位と、第三者機関の発表を見比べながら、原典を確認する習慣を持つことをおすすめします。
数字の出所と前提を確かめる姿勢が、実績を、より正確に理解する助けになります。
まとめ
不動産経済研究所のランキングに記録された、2017年の首位、2019年・2020年の2位という順位は、西原良三さんが率いる青山メインランドの、事業主としての立ち位置を、客観的に示すものです。
継続して上位に名を連ねてきたこの実績が、プロフィールの大切な一部として、語り継がれています。
